日本のヘルスケアや医療システムをより発展させていくことを目標としている株式会社みんなの健康。同社で代表取締役社長を務める志賀大さんは、看護系の大学を卒業し、「看護師」と「保健師」を資格を取得、その後はソーシャルベンチャーのケアプロの創業期から参画し事業経験を積みます。現在は独立し、松阪市と連携して日本初のトリアージ型救急クリニックの立ち上げなど、医療分野のプロフェッショナルとして幅広く活躍をされています。

『医療機関開業支援事業』『医療機関運営支援事業』『ヘルスケアサービス開発支援事業』『地域医療体制充実支援事業』の4つを軸に、事業を展開している志賀さんには、多くの相談や依頼が寄せられています。どのような相談が、なぜ志賀さんに寄せられるのでしょうか？

 

今回は、プロフェッショナルとして大切にしている理念や考え方、相談の具体的な内容まで語っていただきました。

医療知識は大学時代、起業支援はベンチャーで学ぶ

Q:代表取締役を務めるみんなの健康では、『医療機関開業支援事業』などを展開されているようですが、元々医療知識を持っていたのですか。

志賀大さん（以下、志賀）：

看護系の大学に在籍していたんです。高校生の時に「人の役に立てる仕事ってなんだろうな」と考えて、一番感じやすいのが医療分野だと思ったのが始まりでしたね。その中でも、特に患者さんへ寄り添うのが看護師だと考えました。

Q:そこまでの思いがあり、大学で専門知識を学ばれたのに、医療機関に従事しなかったきっかけなどはあるんですか。

志賀：

大学で学んでいくうちに、それらの知識を病院だけで終わらせるのはもったいないと感じたんです。後は「看護学生による看護師の可能性を考える会」という学生団体を立ち上げたことですね。

病院以外で活躍している看護師の方に、インタビューをする活動を行っていたのですが、その際にケアプロ株式会社の代表である川添さんに出会ったんです。

Q:そういった経緯で、ケアプロ株式会社に就職することを選択したのですね。

志賀：

出会った直後に「新しい部門の立ち上げを一緒にやらせてくれないか」と伝えましたからね。でも振り返るとケアプロに入社したことで、スタートアップの経験を積むことができたと思います。

 

例えば1～2年目に「ワンコイン検診」というサービスに携わり、事業をどこに持っていけば流行るのか。また、店舗を構えるとしたらどこにするのか、などを戦略的に考えました。

そして、3～4年目には組織づくりに携わり、人材の採用や組織の枠組みを変えたりしました。

 

結果として、会社を運営していく上での必要な知識などは、すべてこの時に吸収しました。

課題の背景を理解する力、それが信頼を勝ち取る要因

Q:独立後に、松阪でのクリニック立ち上げのほかにも様々な企業のアドバイザーとしても活躍されています。
今現在はどういった相談を受けることが多いのですか。

志賀：

医療機関の立ち上げや運営の支援が多いです。具体的に言うと、社内マニュアルの作成依頼や人材採用、事業計画の作成やKPIの作成のお手伝いです。割合で言うと、人材関連が多いと思います。

Q:相談は基本的に知人経由などで寄せられるのでしょうか。志賀さんならではの強みというか、なぜ志賀さんにそういった相談が寄せられるのでしょうか？

志賀：

私に依頼が寄せられるのは、恐らく看護師の経験をもちながらビジネス経験があるためでしょうか。ベンチャーの創業期を経験して事業開発経験もありながらフットワーク軽く動けるのが良いのかもしれません。また、私自身としても様々な経験しているからこそ、組織の足りない部分を聞き出し、こちらで支援できることを逆に提案できているのかなと思います。

Q:医療という軸の専門性と、ベンチャー創業期の事業立ち上げの経験の両方がマッチした形ですね。

志賀：

業界特性が強いこともあって、例えば医療以外の畑違いのコンサルタントの方だと、医療関係者は身構えてしまうと思います。

私は看護師としての知識を前提として持っています。臨床に出てないですけど、実習にも半年なり1年ほど参加しているので、課題の背景を理解する時に、問題なく対応することができるんですよ。

お互いの方向性を大切に、やりがいはそこで決まる

Q:これまでに多くの相談を受けてこられたと思います。そうした相談に答えるにあたって大切にしてきた、あるいは大切にしている考えはありますか。

志賀：

クライアントと関わる時に、どの方向性を向いているのか。どのような理念を持っているのか、というところを把握することを大事にしています。救急クリニックの立ち上げの事例で言えば、救急難民が増えている社会背景の中で、これからの日本を支えるモデルになると。

Q:たしかにそうですね。

志賀：

ただ会社を大きくするという目的であれば、自分でなくても良いのではないかと感じるんです。これは独立しているからこそ取捨選択ができるので、考えられるのかもしれませんが、どの方向を向いているのかによって、私のやりがいや醍醐味が決まります。

目指している方向が自分とリンクしている時点で、どんな関わり方であれ、やりがいはあると思っています。

医療×事業立ち上げの専門家に寄せられる相談の数々

Q:現在は実際にどのような支援を提供されていますか。

志賀：

例えば、ある訪問診療を行っている診療所の人事支援については、業界ではかなり先進的な取組みになっています。医療機関におけるこれまでにない新しい役割を作り、その認知度の強化やPR、採用の支援をしています。

相談の中身としては、診療を行うにあたって、ドクターと一緒に業務を行うアシスタントが必要というものなのですが、それが一般的なアシスタントの役割ではなく、ドクターと肩を並べて患者さんとの関係性を保ってほしい、と。

普通はドクターに対して、患者さんは相談をするものですが、医学的な部分を除き、アシスタントと患者さんの関係性をより強くしたいという要望です。

 

この役割をPA（フィジシャンアシスタント）と名づけて、世の中に普及させていきたいとのことでしたが、今までとは違う枠組みになるので、皆に伝えるのが難しくなりますよね。更には医療従事者ではない人、医療業界に挑戦したいという一般人の募集を希望されていたので。

Q:新しい試みなのですね。集客をしていく上でも、要件や対象がわかりにくいですね。

志賀：

まずは、医療に興味がある層が大前提になります。また、現場に出て患者さんの家族と話す機会もあるので、ホスピタリティーマインドを持っている人を見つけ出さなければいけません。

Q:かなり難易度の高い相談だと思いますが、どういったポイントに重点を置かれたのですか。

志賀：

どう打ち出したら、それらの要素を持っている人が集まるのか。どんな風にホームページなり、ブランディングをすると良いのか、などですね。後はあらゆる仮説を立てて検証できるようにしました。最終的には営業職出身にターゲットを絞ることで、順調に採用活動が行われています。

自分のブランディングに繋がる、専門家相談サービスの本質

Q:専門家が相談の受け手としてこういった専門家相談サービス『Open Research』を活用するメリットは何だと思われますか。

志賀：

まずは、自分のことを第三者の会社が、専門家として登録してくれて、推薦してもらえることですね。運営しているサーキュレーションは、企業に対して顧問やアドバイザーのサービスを提供しているので、こうした専門家や独立しているプロの人たちにたくさん会っていて、かつ企業への提供実績がたくさんありますね。

そうした会社から、Open Researchというサービスを介して、キャリアや経験、相談実績などを加味して推薦してもらえることで、自分のブランディングができていくのは、専門家としても都合がいいことだと思います。

Q:自身あるいは自社の強みや特徴などを発信していくのであれば、SNSなどのツールもあると思いますが。

志賀：

自社で発信するということは、結局自分で自分のことを言っているだけなので。

 

以前ビジネスノマドジャーナルでも取り上げてもらいましたが、周りからは結構反響がありました。独立している人は働き方が特殊なだけに外からわかりにくかったり、会社に属していないので特性がわかりにくかったりします。

それで、こういった相談できるサービスを通して紹介してくれる方が、説得力が増すんです。また、町の相談所という感じではなく、顧問サービスなどを展開して多くのプロフェッショナルを抱えている企業が、内部で審査した専門家を厳選して推薦する、だから信頼性がありますよね。

Q:これから人々の働き方に、多様性が生まれることが予想されます。このような専門家に相談できるサービスの価値は今後も必要になりますか。

志賀：

最近、ノマドの方が増えていますよね。働き方が変わっているから、こういうサービスが登場しているのだと思います。自分なりに自分らしく働く、世の中に価値を提供していく面では、素晴らしい取り組みです。

Q:ありがとうございます。では、将来的にどういった付加価値をもたらすと思われますか。

志賀：

中には、自身の価値を提供する方法が分からない人もいると思います。独立したいが自分に何ができるのかがわからないし、営業や提案をしたことがない、紹介してくれる知人も限定的な場合は、現実的には独立は働き方の選択肢にはならない。

 

そこで、専門家相談サービスのような手軽に企業と専門家の接点を提供するサービスがあると、相談に回答していくことで自分の提供価値もみえてくる。また、実績にもなるし、評価されると、さらにいろんな会社に推薦されることで相談だけではないコンサル案件も紹介されたりします。

 

そうなると、独立した働き方が選択肢に入ってくる、自分らしく生きられる人が増えていくと思います。だからやりがいを持って働ける人が増える良いサービスになるのではないでしょうか。

取材・記事作成：多田 慎介・畠山 和也